トランクルームの契約に関する流れと必要書類等を解説

ストレージ王編集部
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家庭内にある家具等を、自宅外の場所に保管する方法として、トランクルームを利用する人が増えています。

ですが、トランクルーム契約をするには必要書類の提出や審査などの手続きが必要です。契約に関する流れを知ることで利用時にスムーズに契約することができるでしょう。

本記事では、トランクルームの契約から利用までの流れや、契約時の注意点などを詳しく解説していきます。

トランクルーム選びから利用開始までの流れ

トランクルーム選びから利用開始までの流れ

ステップ1:トランクルームの最適な選び方

トランクルームの探し方はいくつかありますが、トランクルームを管理している会社のウェブページから探す方法が一般的です。

トランクルームにはいくつか種類があるため、地域や用途に合わせて選びます。

契約できるトランクルームは、大きく分けて

  • 屋外型
  • 屋内型

の2種類です。

それぞれに特徴があるので一つずつ見ていきましょう。

屋外型トランクルームとは

屋外型は、コンテナの中に多くの荷物を保管できることがメリットのひとつです。

また、外に設置されているためコンテナに車を横付けすることもでき、大きな荷物の搬入がしやすくなっています。コンテナタイプのトランクルームは全国各地に点在し、コンテナ単位の契約となっている点が最大の特徴です。

運営会社によって設定料金は異なりますが、月々2,000円から利用できるなど、コストパフォーマンスに優れている点が屋内型を契約するメリットと言えます。

屋内型トランクルームとは

首都圏に設置されているトランクルームは、会社所有の倉庫や物件を活用した屋内型が主流です。

空調設備やセキュリティが高い点において、屋外型とは大きく異なります。利用するスペースの広さによって利用料金は変動するため用途や予算に合わせて選ぶのがおすすめです。

屋外型に比べ、荷物の搬入に手間や時間はかかりますが、デリケートなものでも安心して預けることができます。

ステップ2:トランクルーム契約の申込み

条件にあったトランクルームを選んだあとは、トランクルーム契約の申し込みを行います。

契約方法は管理会社によって異なりますが、ウェブページなどから必要情報を入力し、契約に必要な書類を自宅まで郵送してもらう方法が一般的です。

電話で契約申し込みを行う場合、受付時間が設定されているケースがあります。受付時間内に電話が出来ない場合は、FAXやウェブから契約申込みを行いましょう。

ステップ3:契約審査

契約書類に必要事項を記入し送付をすることで、トランクルームの利用が可能ですが、一部の運営会社では契約審査を行う場合があります。

契約審査に必要な情報は

  • 氏名
  • 生年月日
  • 住所
  • 緊急連絡先
  • 職業
  • 勤務先

などが挙げられます。

未成年の場合、利用を断られる可能性もあるため注意が必要です。原則として月額でサービスを利用する性質上、住所や連絡先が分からない場合、または収入が見込めない場合は、契約はできません。

ステップ4:初期費用の支払い

契約審査完了後すぐにトランクルームを利用できるわけではありません。トランクルームの利用を開始するには、初期費用の支払いをする必要があります。

初期費用には、利用料金と管理料金に加えて、鍵代や保証会社への委託料、事務手数料などが含まれます。
初期費用に支払う金額は、月額料金の2カ月から3カ月分相当が目安です。

トランクルーム契約時に必要な書類

トランクルーム契約時に必要な書類

トランクルームの契約にはいくつか必要な書類があり、個人契約と法人契約で異なることが多いです。

契約に必要な書類について個人契約、法人契約それぞれ説明していきます。

個人契約に必要な書類

個人契約の場合、

  • 本人確認書類
  • 印鑑
  • 支払元情報

などの書類が必要です。
本人確認書類は、運転免許証や健康保険証、パスポートなどのコピーを提出します。

支払元情報は、運営会社が指定した支払方法に基づいて、振替口座やクレジットカードなどの情報を提出しましょう。

法人契約に必要な書類

法人契約の場合、

  • 登記簿謄本
  • 会社実印
  • 支払元情報
  • 契約責任者情報

などの書類が必要です。

支払を口座振替で行う場合、金融機関お届け印が必要となります。

契約時の注意点!契約形態は必ず確認しておこう

契約時の注意点!契約形態は必ず確認しておこう

トランクルームの契約は、

  • 賃貸借契約
  • 寄託契約

の二つの契約形態に分かれます。

賃貸借契約

賃貸借契約は、荷物の運搬に関する時間的な制約がない代わりに、保管していた荷物にカビなどが発生してしまったとしても、責任は取らないといった契約です。

寄託契約

一方、寄託契約は保管した荷物がトラブルに見舞われた場合に補償ができます。ですが、荷物の運搬に関する時間的な制約が発生してしまうのです。

トランクルーム契約後のトラブルを防ぐ意味でも、契約する管理会社がどちらの契約を採用しているのか、事前に確認しておくといいでしょう。

【まとめ】トランクルーム契約時は値段や保管スペース以外の要素も考慮する

トランクルームを利用するには、条件に合ったトランクルームを探し、申し込みを行い契約をする必要があります。また、運営会社によっては契約審査を行う場合があるのです。年齢や収入状況によっては、トランクルームを利用できないので注意してください。

また、管理会社との契約形態によっては、荷物の保管時に補償を受けられない可能性もあります。トランクルームを契約する際は、事前に確認をすることでトラブルを防ぐことができるでしょう。

ご自身の用途や予算に合わせて自分に合ったトランクルームを探してみてくださいね。

 

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