トランクルームの契約に関する流れと必要書類等を解説

ストレージ王編集部
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家庭内にある家具等を、自宅外の場所に保管する方法として、トランクルームを利用する人が増えています。

ただ、トランクルームを利用するためには、初期費用等の支払いに加えて、審査等の必要な手続きを経る必要があります。

ここでは、トランクルームを使うために必要な契約の流れを、必要書類や注意点を交えながら、詳しく説明していきます。

トランクルーム選びから利用開始までの流れ

トランクルーム選びから利用開始までの流れ

ステップ1:利用に最適なトランクルームを選ぶ

トランクルームとして利用できる物件選びに関しては、トランクルームを管理している会社のウェブページ等で探す方法が、一般的です。

自宅から近い場所にあるトランクルーム付きの物件を選ぶ運びとなりますが、トランクルームの種類選びも重要な要素となってきます。契約するトランクルームを大まかに分けると、コンテナベースの屋外型と、物件の中にトランクルーム専用のスペースが設けられている屋内型の2種類があります。

<屋外型トランクルームとは?>

屋外型は、コンテナの中に多くの荷物を保管でき、自動車をコンテナに横付けできるため、大きな荷物の運搬がしやすいといったメリットがあります。コンテナタイプのトランクルームは、主要地方都市を含めた全国各地に点在し、コンテナ単位の契約となっている点が、最大の特徴です。会社によって設定される値段に差はありますが、月々2,000円から利用できる等、コストパフォーマンスに優れている点が、屋外型を契約するメリットと言えます。

<屋内型トランクルームとは?>

東京都等の首都圏に設置されているトランクルームは、会社所有の倉庫や物件を活用する、屋内タイプが主流です。比較的小型の荷物が対象となるものの、空調設備やメンテナンスがしっかりしている点において、屋外型とは大きく異なります。利用するスペースの広さによって、月額料金が変動しますが、概ね1万円から利用できる会社が大半を占めています。自動車にある荷物を、保管スペースまで持ってくる手間や時間等はかかるものの、コンテナタイプのように、雨風によって荷物の状態が変わってしまうといった心配はなくなります。

ステップ2:トランクルームの契約の申込み

自分の条件にあったトランクルームを選んだ後は、管理会社に対して契約するための連絡を行います。

電話やウェブ等の手段を用いて、契約に必要な書類を自宅まで郵送してもらう方法が、一般的です。

電話の場合は、会社にもよりますが、受付時間が設定されているケースと、24時間365日対応のケースの2種類があります。もし、受付時間内に電話できない、電話が混雑している等の理由で、電話での申込みができない場合でも、ファックスやウェブからの契約申込みが可能です。

ステップ3:契約審査

契約書類に必要事項を記入し、会社に送付すれば、トランクルームが利用できますが、一部の会社では審査を行うケースがあります。

「氏名と生年月日」に加えて、「住所や緊急連絡先」の他、「職業と勤務先」が主な審査項目です。

トランクルームを利用できる年齢が決まっている会社では、未成年では利用を断られてしまうため、保護者が代わりに契約する必要があります。原則として月払いでサービスを利用する性質上、住所や連絡先がわからない場合、または安定した収入が見込めない場合は、利用そのものが不可能です。

ステップ4:初期費用の支払い

契約書類や審査等が会社の基準を満たせば、トランクルームを利用できるようになりますが、トランクルームを実際に開始するには、会社が指定した初期費用を事前に支払う必要があります。

使用料金と管理料金に加えて、鍵代と保証委託料、事務手数料等が含まれる点が特徴です。なお、初期費用は、利用料金の2ヶ月から3ヶ月分に相当する金額がかかります。

トランクルーム契約時に必要な書類

契約に必要な書類

トランクルームの契約にはいくつか必要な書類があり、個人契約と法人契約で異なることが多いです。

どういう書類を求められることが多いのか、個人・法人それぞれ説明していきます。

【個人契約】本人確認書類のコピーを提出

トランクルームの管理会社に提出する、個人契約に関する書類としては、会社指定の契約書類に加えて、本人確認が可能な書類を求められることが多いです。

  • 運転免許証
  • 健康保険証
  • 住基カード
  • パスポート

など、コピーしたものを、管理会社に提出します。

さらに、トランクルームの月額契約を目的として「金融機関に届けた印鑑」及び、勤務先や第二連絡先を記した書類も必須となります。

【法人契約】会社に関する書類が必須

法人契約としてトランクルームを契約する場合は、「商業登記簿謄本」に加えて、会社で認められている実印と「金融機関に届けた印鑑」が必要となります。

契約時の注意点!契約形態は必ず確認しておこう

契約形態について知っておく必要がある

トランクルームを利用する際、「賃貸借契約」または「寄託契約」のいずかの形で、管理会社と契約します。

賃貸借契約は、荷物の運搬に関する時間的な成約が無い代わりに、保管した荷物がカビ等になってしまっても、責任を取らない契約です。

一方、寄託契約は、保管した荷物がトラブルに見舞われた場合に補償がなされる反面、荷物の運搬に関する時間的な成約が発生する点が特徴です。利用時のトラブルを防ぐ意味でも、契約する管理会社がどちらの契約を採用しているのかを、事前に確認しておく必要があります。

【まとめ】トランクルーム契約時は値段や保管スペース以外の要素も考慮する

多くの荷物を保管できるトランクルームを選ぶ場合、自分が保管する荷物の種類や、金額に応じて決める方法が一般的です。

ただ、管理会社との契約形態によっては、荷物の保管時に補償を受けられない可能性もあるため、その点を注意して契約します。

契約時に審査がある会社を選ぶ場合、年齢や収入状況によってはトランクルームを利用できない可能性がある点にも、抑えておく必要があります。

ストレージ王編集部
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ストレージ王では収納や片付け、引っ越しなどをテーマに、日常のお悩みを解決できるお役立ち情報を発信。またトランクルーム運営会社だからこそできる、トランクルームの活用方法についても紹介しています!